業務内容|新しいインターネットサービスの企画・運営

<IT企画グループ>

ITトレンドをいち早く取り入れ、組合員のための
新しいインターネットサービスを企画・開発しています。

IT企画グループのミッションは、ITのトレンドをいち早く取り入れてパルシステム組合員とのコミュニケーションをより良いものにすること、そのために必要なアイデアと技術をサポートし、サービスの具体的な仕組みを構築することです。

具体的には、次の3つが業務内容です。1つ目は、プロジェクトマネージャとして、インターネット注文サイトの開発・運用を支援すること。例えば、新たな注文アプリの開発や注文機能の追加など、サイトのユーザビリティ向上へ向けた要件定義を行います。またインターネットによるサービス利用者の増加や、利用定着・利用促進のための、各種キャンペーン機能やCRMマーケティング機能の導入・運用支援などを担当しています。

2つ目は、当社の直接的な収益部門であるコンテンツ開発グループに対して、必要な技術支援をすること。Webコンテンツの場合には、CMS構築やWebサーバー構築の支援がその一例です。3つ目は、新しい価値を生む実験的なサービスを主体的に開発・提供すること。「まめパル」や「だいどこログ」など、すでに複数のスマホアプリやWebサービスを開発・運用しており、さらにSNSなどコミュニケーションの領域でも新しい挑戦に取り組んでいます。

インターネット注文サイト「オンラインパル」

社員の業務紹介/インターネットサービスの企画・設計

パルシステムの巨大な事業基盤上で、先進的なアイデアを
企画からサポートまで主体的に提供できる。
それが最大の魅力です。

IT企画グループ マネージャ
對馬匡教

関連のIT系企業から3年間の出向を経て、2010年2月に転籍入社。現在は、パルシステムのインターネットサービス事業全般の企画・設計から要件定義までを担っている。ECサイト、コミュニティサイト、スマホアプリなどの改善計画や、コンテンツ開発における技術支援、社内のIT環境の構築・整備まで、幅広い業務を担当している。

インターネットサービス事業の「上流工程」を一手に担う。

パルシステムは流通を主とする事業体ですので、パルシステム本部の情報システム部門では、商務・物流や財務・会計等、基幹システムの開発運用など安定性、信頼性が求められる業務が重要なファクターを占めています。また、パルシステム本部の事業部門では商品の企画・調達やカタログの企画などの実務が欠くことのできない主業務となり、ITの専門家を配置したり、実績のないトレンド技術を実験的に採用することが難しい場合があります。

この問題を解決する役割として、例えばインターネットによる新しいサービスを構築しようとする時に、パルシステム本部の事業部門側が実現したいことをシステム開発の要件定義まで落とし込み、実際に運用支援を行う専門部署が必要になる。それがパルシステム・リレーションズであり、私の部門です。

自ら主体的に新しいサービスを開発・提供する喜び。

パルシステムには、約142万世帯の顔が見える組合員が存在します。その巨大なプラットフォーム上で、自らが考え開発したサービスを提供し、ダイレクトに反応が返ってくるまでを一気通貫で体感できる。これは間違いなく当社ならではのやりがいです。

かなり以前のことになりますが、インターネット注文サイトに「お気に入り登録」の機能を追加したことがありました。パルシステムでは1回の注文の商品点数が多いので、お気に入りの商品を注文しやすくしたわけです。この機能がリリースされると、インターネット上のいくつかのクチコミ関連サイトに「これ、欲しかった。パルの中の人、ありがとう!」といった書き込みがありました。この時は、もう泣きそうになった(笑)。新しいスマホアプリやWebサービスを立ち上げた時にも、同じ実感がありましたね。


スマホの食材管理アプリ「まめパル」

IT・コンテンツ・マーケティングの専門知識が当社に集約。

私が、当社へ入社することを決断した理由は、事業会社の当事者として、自分の考えたサービスで世の中を少しでも良くしたい、という思いをより一層直接的に実現できると強く感じたからです。

当社の事業組織は、「紙媒体」「インターネット」というチャネルごとの区分ではなく、コンテンツやメディア全体の企画・開発・運用を総括的に推進するという組織体になっています。つまり単純な制作受託会社ではなく、事業に必要なIT・コンテンツ・マーケティングに関わる専門知識を集約させたプロフェッショナル集団として機能しているのです。

パルシステムの約142万世帯の組合員が誰でもインターネットサービスを利用できる環境を構築し、紙媒体や電話なども含めた複数のチャネルを通じて個人別に最適な情報を提供すること。この当面の目標も、当社のハイブリッドな事業組織であれば必ず実現できる、と信じています。